日本国内において、住宅の半分以上の比率を占めているのが木造住宅です。木造の住宅は主要な箇所の材料に木材を用いているのが特徴で、比較的低価格で住宅を建てられることや、自由に間取りを決められることなどが人気の理由となっています。

　さらに、リフォームやメンテナンスもしやすい構造となっているために、長期間生活できる住宅となっています。ライフスタイルの変化に応じて対応することもできますし、昔の木造の家屋が今でも残っているように、十分に手入れして使用すれば長い期間住み続けることも可能です。

　吸水性や吸湿性に優れているので、一年間で温度や湿度などの変化の大きい日本の環境に適していることも忘れてはなりません。

　乾燥している時期は木材内部の水分を放出しますし、湿気の多い時期は木材が水分を吸収して快適な環境を整えてくれます。

　断熱性に関しても、木材は熱を伝えにくい性質を持っているので、夏は外の暑さを室内に入れず冬は室内の暖かさを外に逃がしません。こうした機能を持った木造の住宅に住んでいれば、少しくらいの気温や湿度の変化なら、エアコンなどの器具に頼らなくても十分でしょう。エアコンの苦手な人やあまり冷暖房器具を使いたくない人は、木造の家に住むことを考えてみると良いでしょう。


　このように、木造の住宅は、コンクリートと鉄筋を使った住宅と比較しても、メリットの多い住宅です。さらに、木材は癒しや安らぎももたらしてくれますから、落ち着いた生活を望む人などは、木造の住宅を検討してみると良いでしょう。

木造家屋を長持ちさせる方法

　木造住宅の寿命を延ばすためには、きちんとメンテナンスを行わなくてはなりません。

　具体的なメンテナンスの方法は家屋や設備の内容によって詳細は異なりますが、外部の木部や床下などは5年ごと、屋根や外壁は10年ごと、浴室やキッチンなどは15年ごとに交換するといったように、その箇所に応じた修繕時期にしっかりと処理をすることになります。

　より具体的な手入れの時期を把握するために、家屋を建てた工務店などに相談したり、設備のマニュアルなどを良く読むようにしましょう。良く分からないままに手入れを依頼すると、まだ十分使えるのにも関わらず、修繕や交換するための費用が掛かってしまいます。



　新しく住まいに引っ越して来た時から、いつ手入れをすれば良いのかも、理解しておかなくてはなりません。生活する上での都合や資金を用意する必要がありますので、住まいの手入れについての長期的な計画を立てるようにしましょう。

　そして、定期的な手入れを工務店などの専門家に依頼するだけではなく、住んでいる人も手入れした方が長持ちしますので、定期的に点検したりキレイに掃除するなどして下さい。


　日々丁寧に住まいを使うことでも、家屋の寿命を延ばすことができます。少しでも良い状態にしようと家屋を大切に扱うことが、工務店などの専門家による手入れの回数を減らすことに繋がります。

　ただし、屋根の上・天井裏・床下などの点検や掃除のしにくい箇所は、専門的な知識や技術のない人には難しいので、身の回りの簡単に手入れできる箇所だけで十分です。無理に点検や掃除しようとすると、怪我をしたり家屋を傷付けることになりますから、注意して下さい。

家を買った後の対応も大切

　木造住宅のメンテナンスを行う場合、リフォームを専門にする業者に依頼する人も少なくありませんが、住まいを建てた工務店などに連絡するのが一番です。

　住宅を建てた工務店なら、その家の隅々まで詳しく理解していますので、適切なメンテナンスをしてくれますし、万一問題が発生した時には責任を持って対処してくれるでしょう。責任を持って対応する工務店を選ばないと、購入した時は良くても生活しているうちに、さまざまな問題が発生する可能性が出て来ます。

　リフォーム専門業者でも適切な処置をしてくれる場合もありますが、家屋を総合的に判断して、できるだけ長持ちできるように対応してくれるとは限りません。部分的に良くなっても、その影響で他の部分の状態が悪くなったのでは、家屋が長持ちしなくなってしまいます。

　そのため、住宅を建てる際は、後々までしっかりとアフターメンテナンスしてくれる工務店を選ぶようにしましょう。

　家屋に関しては専門的な内容も多く高額な買い物となるために、購入後のことまで頭が回らない人も多いですが、メンテナンスのことも忘れないで下さい。住まいは何十年も使用することになりますので、新しい家屋が建っただけで完了とはなりません。どのような手入れをしてくれて、連絡したらどの位の時間で駆けつけてくれるのかなど、購入後の対応についても確認するようにしましょう。


　全国展開をしている業者の場合は、住んでいる地域に対応可能な社員がいるかなどを聞いて下さい。電話対応などの窓口を設けているだけではなく、すぐに対応可能な体制が整っている必要があります。